医師の田口です。
4月から、標準的な体外受精を含む不妊治療に対して保険が適用されています。
当院でも、保険適用による体外受精周期を開始されている方も多くおられ、また保険適用による採卵も数件行われました。
事務手続きが煩雑にはなっていますが、あと1か月もすればスタッフ一同慣れると思われますので、患者様にはいろいろご迷惑おかけしますが、ご容赦くださいますようお願い申し上げます。
さて、保険適用外となった先進医療に対して、独自に助成を行う自治体が出てきています。
三重、京都、広島など７府県が実施しているようです。今調べてみたら、沖縄もそうでした。大阪、東京はまだ実施されていないようです。
今回（下記の）ニュースで取り上げられたのは三重県で、東海地域初。
「先進医療を受けるたびに６回目まで、各回の治療費の７０％、上限５万円を助成。夫婦とも、または一方が県内在住で、治療開始時に妻が４３歳未満であることなどが要件で、事実婚の夫婦も対象とする。」とのこと。
ですから、実質的に、先進医療部分も含めて3割負担程度の経済的負担で済むということになります。
保険の標準治療のみでは結果につながりにくい方も多い中、かなり負担は減ったとはいえ、先進医療部分を負担に感じる方も多いと思います。
都道府県が独自にではあれ、各種の不妊治療助成を積極的に進めているようですので、心強いですね。
読売新聞ニュース（2022年4月14日）：https://www.yomiuri.co.jp/local/mie/news/20220413-OYTNT50142/