2022年体外受精で産まれた子の割合は約10人に1人

2022年体外受精で産まれた子の割合は約10人に1人

先日、日本産科婦人科学会から最新版(2022年)のARTデータブックが公表されました。 日本で体外受精を行うには日本産科婦人科学会へのART施設登録が必要となっております。そして、各登録施設は毎年実施した体外受精の症例について学会へ報告することが義務付けられています。

よって、このARTデータブックを見れば、わが国のART治療周期数やARTによる出生児数の動向や、ARTの成績の全国平均などを知ることができます。また、治療を受けた女性の年齢別にデータが記載されているため、女性の年齢と妊娠成績との関連を説明する上で非常に重要な資料となっています。おそらくこれがわが国の体外受精成績に関して一番信憑性が高いデータではないでしょうか。

さて本題に入りますが、2022年に実施されたARTの総治療件数は54万3630件と過去最多となりました。 ここ数年は治療件数の大きな変動はなかったのですが、2021年と2022年で大きく増加しています。2021年には助成金が拡充され、さらに2022年4月からは保険適用が開始となり、費用面において体外受精の敷居が下がったことが大きな影響を与えたと思われます。

※日本産科婦人科学会 ARTデータブック(2022年)より引用

そして、治療件数の増加に伴い体外受精によって産まれた子の数も7万7206人と過去最多を更新しました。
厚生労働省の発表による2022年の出生数は77万759人であるため、約10人に1人が体外受精で産まれた計算になります。

※日本産科婦人科学会 ARTデータブック(2022年)より引用

このように体外受精の需要は年々増加しており、生殖のあり方における体外受精の重要性も高まっております。
しかし、体外受精では初めて聞くような専門用語がたくさん出てきたり、様々な方法があったりと、治療を受けるにあたって不安を感じる方も多いと思われます。
また、2022年から体外受精の保険適用が始まったことは多くの人が知っていても、その詳細まで把握されている方は少ないのではないでしょうか。つい最近でも、「顕微授精も保険適用の範囲に含まれているとは知らなかった」とおっしゃった方もいました。保険治療において、保険適用のルール、保険で認められている技術、保険と併用できる先進医療など知るべきことはたくさんあります。
そこで、オーク会では培養士や看護師による無料カウンセリングを行っております。体外受精だけではなく一般不妊治療も含め不妊治療全般にわたってお話しできます。

これから治療を始める方や既に治療中の方も、治療に関して何か疑問や不安がある場合はいつでもご相談ください。

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