保険適用特集ページ

保険適用で今までと変わること

これまではすべて自由診療

保険適用前は医療機関ごとに料金の設定が行えるため、クリニック間で費用の差があり、同じ治療内容でも20万円以上の差が出ることもありました。
→保険適用になることで治療一つ一つに保険点数がつけられ医療機関による費用の差がなくなりました。

医療機関によって請求のタイミングの違いはあるものの、かかった費用の10割が請求されていました。
→保険適用に伴い負担割合は原則3割になりました。

治療の選択自由度が下がる

不妊治療は日進月歩で新しい特殊技術や培養液等が出てきていました。
これまでは、医療機関で検討、検証の上使用する技術や培養液等の選定を行い、切り替えやこれまでの治療にオプションを付ける形で特殊技術を行っていました。
→保険適用に加えられた技術は保険適用で行うことができるようになった反面、認められていない技術に関しては自由診療で行う必要がある。

しかし、自由診療と保険診療の混合診療は認められていないため保険適用外の技術を含めた治療を行う場合はすべての過程が自由診療となります。
一部、保険適用外ではあるが先進医療として認められている技術や検査があり、その場合は保険診療+先進医療という形で治療を行うことができます。

助成金の撤廃

これまでは、国及び各自治体で助成金が出ていましたが、不妊治療の保険適用に伴い猶予期間を経たのち終了予定となっています。
→助成金の範囲外であった人工授精に保険が適用されたというメリットの反面、今後も自由診療での採卵を行う患者様や、移植に関しては保険適用前の方が自己負担が少なかったというケースもあります。

※各自治体の「医療費助成」についての取組（厚生労働省）より

（図1）国の助成事業のみ使用した場合

（図2）自治体からの助成事業を併用した場合

（図3）助成金の適用範囲

メリット・デメリットは？

メリット

• 保険適用により不妊治療＝お金がかかるというイメージが変わり、治療をしやすくなった
• 自己負担の軽減
• 医療機関間の費用差がなくなった

デメリット

• 保険適用外の患者様の自己負担増
• 治療における選択の幅が狭くなった
• 来院頻度やタイミングが変わった（特に男性側）

先進医療について

保険適用では認められていないが、今後保険への踏襲が見込まれる技術を先進医療として行うことができます。
それぞれの技術には適応が定められており、それに合えば先進医療の技術を保険治療と合わせて行うことができます。
任意保険等で先進医療特約が付いている場合は費用が返ってくることもあります。

高額療養費制度について

保険適用になったからと言っても自己負担額は10万円を超え、安い金額ではありません。
治療には高額療養費制度が利用できます。
一度当院窓口でお支払いいただき、ご自身で還付手続きをしていただくか、治療に入るまでに加入する健康保険組合などに「認定証」（限度額適用認定証）の交付を申請してください。
認定証を当院窓口に提出していただければ、窓口での支払いが一定額にとどめられます。
ただし、同月内での請求が必要であったり、限度額も年収等により異なるため各自で保険組合等にお問い合わせください。
※高額療養費制度を利用される皆さまへ（厚生労働省）より

高額療養費制度や限度額適用認定証の交付については下記ページに詳細ご説明しておりますのでご覧ください。

高額療養費制度の仕組み